当サロンでは、日本看護倫理学会が表明した懸念の内容（下段）を筆頭に、2024年10月からの新型コロナワクチンの定期接種によるコスタイベ筋注用ワクチン(レプリコン＝自己増殖型mRNAワクチン)、又はインフルエンザワクチンを含むmRNA混合のワクチンを接種した方（同居のご家族に接種者が居る場合も対象）のご利用をしばらくの間お断りさせていただくことになりましたのでご連絡いたします。
特にレプリコンワクチン（ご参考のC)は従来のmRNAワクチンの20倍の増殖力があることから、接種者（同居の方からの二次伝播の可能性もあり）からのワクチン毒素が汗腺や呼気、汗、体液、排泄物などから発せられるシェディング（伝播）の懸念が大きく、施術者の安全確保のためご理解の程よろしくお願い申し上げます。
–
———————（ご参考）———————-
現在、流通している使用可能なワクチン
2024年10月より以下の5製品で、オミクロン株の派生型「JN.1」系統対応で承認を得て供給されています。なお、医療機関により取り扱うワクチンは異なっていますのでご確認ください。
–
（A)米モデルナの「スパイクバックス筋注」
（A)米ファイザーと独ビオンテックの「コミナティ筋注」
（A)第一三共の「ダイチロナ筋注」
（B)武田薬品工業の「ヌバキソビッド筋注」
（C)Meiji Seikaファルマの「コスタイベ筋注用」
「(A) mRNAワクチン」最も多く使用されると考えられるワクチンで、コミナティ筋注、ダイチロナ筋注、スパイクバックス筋注の3種類がそれに該当します。なかでもコミナティ筋注は、今までの使用実績や1人用のシリンジ製剤が販売開始になったことも考え合わせると、最も多く使用されるのではないかとみられています。
「(B) ヌバキソビッド筋注」組み換えタンパク質ワクチンで、インフルエンザウイルスワクチンや帯状疱疹ワクチンなどにおいて承認実績があります。
「(C) コスタイベ筋注用ワクチン」レプリコン（自己増幅型）と呼ばれる新たなmRNAワクチンです。細胞内に送達されると自己増殖されるよう設計されているため、少ない薬剤量で長期間にわたる免疫を得られると考えられています。このレプリコンワクチンに含まれるsa-mRNAは自己複製することから「接種者から非接種者に感染する（シェディング）の懸念がある」と指摘する声が上がっています。
——————————————————–
《レプリコン＝自己増殖型とは？》
【従来型のワクチン】（B）
ウイルスや細菌などの病原体を弱毒化したり、ウイルスと同じ成分のものを人工的に作ったりしてヒトに接種し、その免疫を体内に作り出す仕組みでした。「不活性ワクチン」「組み換えタンパクワクチン」などが、これに該当する従来型のワクチンです。
【2020年〜 mRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン】（A)
2020年以降の新型コロナ感染症対策のワクチンとしては、主にmRNA（メッセンジャーRNA）を利用したワクチンが使用され、多くの国民が接種しました。コロナウイルスの設計図となるmRNAを脂質の膜に包んだものです。これをヒトに注射すると、mRNAに書かれた遺伝情報をもとに体内で新型コロナウイルスのスパイクタンパク質（ウイルスがヒトの細胞へ侵入するために必要なタンパク質）が産出されます。すると、スパイクタンパク質に対する免疫反応などが起き、コロナウイルスそのものが体内に侵入するのを防ぐことができるという仕組みでした。
【2024年10月〜 次世代型＝レプリコン（自己増殖型） mRNAワクチンとは？】（C)
では、2024年10月から使用される「次世代型mRNAワクチン」は、これまでのmRNAワクチンとどこが違うのでしょうか。最大のポイントは「レプリコン（自己増殖）」にあります。
これまでのmRNAワクチンでは、mRNAはヒトの体内でスパイクタンパク質を産出させるとすぐに消えていましたが、レプリコン・ワクチンではヒトに注射すると、そのmRNAが体内で自己増殖を続けます。そのため「次世代型」または「自己増殖型（レプリコン）」と言われています。免疫反応を呼び起こすmRNAが自己増殖を続けるわけですから、少量の接種で長期間の効用が出ると期待され開発されました。
この次世代型mRNAは2023年11月、他国に先駆けて日本で初めて承認されました。2024年8月末現在でも、世界で唯一の承認国です。認可を受けたのは、米国のバイオ企業アークトゥルス・セラピューティクス社が開発したもので、日本では明治ホールディングス傘下のMeiji Seika ファルマ社（東京）が製造・販売権を取得。「コスタイベ筋注用」の名称で販売されます。
———————————————————
日本看護倫理学会が表明した次世代型＝レプリコン(自己増殖型)懸念の内容
レプリコン（自己増殖型）ワクチンに対しては、医療関係者からも使用に疑問の声が出ています。その最たるものは、一般社団法人・日本看護倫理学会（理事長＝前田樹海＝東京有明医療大学教授）でしょう。公表資料によると、同学会は会員数約900人。日本学術会議の協力学術研究団体には含まれていませんが、2008年の発足以来、多様な研究活動を続けています。
同学会は2024年8月7日に「新型コロナウイルス感染症予防接種に導入されるレプリコンワクチンへの懸念 自分と周りの人々のために」と題する緊急声明を発表し、「安全性および倫理性に関する懸念」を表明したのです。5つ示されたポイントのうち、重要なのは次の3点です。
◎レプリコン（自己増殖型）ワクチンが、開発国や先行治験国で認可されていないという問題
日本での認可から約8カ月になるが、開発国の米国や大規模な治験を行ったベトナムなど海外では今も承認国が出ていない。この状況は海外で承認が取り消された薬剤を日本で使い続け、多くの健康被害をもたらした薬害事件を想起させる。
◎シェディングの問題
レプリコンワクチン自体が自己複製mRNAであるため、接種者から非接種者に感染（シェディング）するのではないかとの懸念がある。それは接種を望まない人にワクチン成分が取り込まれてしまうという倫理上の問題がある。
◎将来の安全性に関する問題
遺伝子操作型mRNAワクチンは、人体の細胞内の遺伝機構を利用し抗原タンパク質を生み出す技術であり、人間の遺伝情報や遺伝機構に及ぼす影響、とくに後世への影響についての懸念が強く存在する。（最近の研究によると）ヒトの遺伝情報に影響しないという言説は根拠を失いつつある。
–
また、緊急声明は、従来のmRNAワクチンでは実験段階でも接種段階でも重篤な副作用について接種の際に十分な説明が行われなかったと指摘。コロナワクチンの接種は、インフォームド・コンセント（十分な説明を受け納得したうえでの同意）を基盤とする医療のあり方を揺るがしかねない事態になっていると強調しています。
そして声明は「われわれは、安全かつ倫理的に適切なワクチンの開発と普及を強く支持するものではありますが、そのいずれも担保されていない現段階において拙速にレプリコンワクチンを導入することには深刻な懸念を表明します」と結ばれています。
旧来型のコロナワクチンについても、各地では数多くの副作用や健康被害が報告されました。
厚生労働省の疾病・障害認定審査会（感染症・予防接種審査分科会 新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第一部会）の資料によると、予防接種の健康被害救済制度を使ったコロナワクチン接種による健康被害の申告は、2024年6月段階で1万1305件に達しています。この7割近く、7458件が実際に健康被害を認定されました。
2024年10月から始まるコロナワクチンの定期接種でも、接種を希望する人は事前にレプリコン・ワクチンの情報を十分に集め、医師や看護師から副作用に関する説明なども十分受けて、接種するかどうかを判断することが必要になるかと思われます。
原文リンク
https://www.jnea.net/wp-content/uploads/20240806kinkyuseimei.pdf
———————————————————————–